2008年度から、カリキュラムが改定され、新たに「ゼミ指導型コース制」が導入されます。
政治経済学部カリキュラム体系図
（政治学科・経済学科・地域行政学科）
| 大学教育に欠くことができない基礎的かつ総合的知識に関する科目 | |
|---|---|
| 基礎科目 | 総合講座IＡ～IＣ 哲学 論理学 歴史学 国語表現 日本文学 外国文学 芸術文化 法学 地理学 文化人類学 線形代数学 解析学 基礎数学 数学概論 心理学 科学の歴史 技術の歴史 物質と宇宙 エネルギーと環境 生命と人間 文化論概論 異文化間コミュニケーション論 演習AI・AⅡ 情報基礎論Ⅰ･Ⅱ 共通総合講座Ⅰ･Ⅱ |
| 外国語科目 | 英語 ドイツ語 フランス語 中国語 スペイン語 ＡＣＥ 語学演習 |
| 健康・運動科学科目 | 健康・運動科学ⅠA・ⅠB 健康･運動科学ⅡA・ⅡB 健康･運動科学理論Ⅰ |
| 基本科目（１・２年次） | |
|---|---|
| 憲法 政治学 政治学原論 マクロ経済学 ミクロ経済学 経済原論 行政学 社会学 社会科学方法論 統計学 経済史 日本経済史 経済思想史 社会思想史 地域論・地域分析 簿記論 ジャーナリズム史 ジャーナリズム特殊講義ⅠＡ・ⅠＢ 地域研究総合講座Ⅰ･Ⅱ 政治学特殊講義Ⅰ･Ⅱ 社会学特殊講義Ⅰ･Ⅱ ﾏｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ特殊講義Ⅰ･Ⅱ 経済学特殊講義Ⅰ･Ⅱ 経済政策特殊講義Ⅰ･Ⅱ 地域行政特殊講義Ⅰ･Ⅱ 国際文化特殊講義Ⅰ･Ⅱ |
| 基本科目（３・４年次） | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 政治学科 | 経済学科 | 地域行政学科 | |||||
| 歴史・思想史科目群 | マスコミュニケーション科目群 | 歴史・思想史科目群 | 理論･統計･政策科目群 | 歴史・思想史科目群 | 理論･統計･政策科目群 | マスコミュニケーション科目群 | |
| 政治学説史 日本政治史 西洋政治史 現代思想 日本政治思想史 |
コミュニケーション論 マスメディア論 |
経済学史 近代経済学史 国際経済史 |
近代経済学 経済統計学 経済変動論 計量経済学 線形経済学 経済政策原理 |
政治学説史 日本政治史 西洋政治史 現代思想 日本政治思想史 経済学史 近代経済学史 国際経済史 |
近代経済学 経済統計学 経済変動論 計量経済学 線形経済学 経済政策原理 |
コミュニケーション論 マスメディア論 |
|
| コース別応用科目 | |||
|---|---|---|---|
| Ａ 政治学・社会学総合コース | Ｂ 経済学･経済政策総合コース | Ｃ 地域行政総合コース | Ｄ 国際文化総合コース |
| ａ 政治理論系パッケージ | ｄ 国際経済系パッケージ | ｇ 公行政系パッケージ | ｊ 日本・ｱｼﾞｱ文化系パッケージ |
| 政治過程論 政治体制論 比較政治論 比較政治論（東ｱｼﾞｱ） 計量政治学 国家論 自治体経営論 都市政策 公共政策学 日本・ｱｼﾞｱ文化研究 |
国際経済学 国際経済政策 開発経済学 経済地理学 国際金融論 日本・ｱｼﾞｱ文化研究 ﾖｰﾛｯﾊﾟ文化研究 ｱﾒﾘｶ文化研究 |
地域行政学 都市政策 自治体経営論 地方財政論 社会保障論 地域開発論 行政情報論 公共政策学 公会計学 行政法 地域政策論 日本・ｱｼﾞｱ文化研究 環境経済学 身体文化論 政治過程論 |
日本・ｱｼﾞｱ文化研究 身体文化論 表象文化論 異文化ﾋﾞｼﾞﾈｽ論 比較政治論（東ｱｼﾞｱ） 極東政治外交史 地域社会思想史 民俗学 民族学 |
| ｂ 国際政治系パッケージ | ｅ 財政・金融系パッケージ | ｈ 地域コミュニティ系パッケージ | ｋ ヨーロッパ文化系パッケージ |
| 国際政治学 外交史 比較政治論 比較政治論（東ｱｼﾞｱ） 国際法 ﾛｼｱ・東欧政治論 極東政治外交史 ｱﾒﾘｶ政治外交史 日本・ｱｼﾞｱ文化研究 ﾖｰﾛｯﾊﾟ文化研究 ｱﾒﾘｶ文化研究 |
現代日本経済論 金融経済論 国際金融論 財政学 地方財政論 財政政策 地域社会思想史 日本・ｱｼﾞｱ文化研究 |
ｺﾐｭﾆﾃｨ福祉論 地域社会思想史 地域開発論 地域政策論 日本・ｱｼﾞｱ文化研究 環境経済学 身体文化論 |
ﾖｰﾛｯﾊﾟ文化研究 身体文化論 表象文化論 異文化ﾋﾞｼﾞﾈｽ論 国際政治学 国際経済学 外交史 ﾛｼｱ･東欧政治論 比較政治論 |
| ｃ 社会学系パッケージ | ｆ 総合経済政策系パッケージ | ｉ 産業社会系パッケージ | ｌ アメリカ文化系パッケージ |
| 社会学原論 社会心理学 産業心理学 社会調査法 比較社会学 民俗学 民族学 日本・ｱｼﾞｱ文化研究 |
現代経済政策 食料経済学 環境経済学 協同組合学 社会保障論 労働経済学 人口学 地域産業論 中小企業論 産業組織論 地域開発論 日本・ｱｼﾞｱ文化研究 |
地域産業論 中小企業論 協同組合学 食料経済学 労働経済学 異文化ﾋﾞｼﾞﾈｽ論 地域政策論 日本・ｱｼﾞｱ文化研究 |
ｱﾒﾘｶ文化研究 身体文化論 表象文化論 異文化ﾋﾞｼﾞﾈｽ論 国際政治学 国際経済学 ｱﾒﾘｶ政治外交史 比較政治論 |
| 共通応用科目 |
|---|
| 演習Ｂ（卒論） 演習Ｂ（外書研究） 演習Ｂ（原典研究） 外国書講読Ⅰ 外国書講読Ⅱ ジャーナリズム特殊講義Ⅱ ジャーリズム特殊講義Ⅲ 社会主義経済学 経済体制論 数値情報論Ⅰ･Ⅱ 文字情報論Ⅰ･Ⅱ 画像情報論Ⅰ･Ⅱ 社会情報論 民法 経済法 総合講座ⅡＡ～ⅡＦ 企業実習 社会実習 地域研究インターンシップ 地域研究総合講座Ⅲ・Ⅳ 政治学特殊講義Ⅲ～Ⅵ 社会学特殊講義Ⅲ～Ⅵ ﾏｽｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ特殊講義Ⅲ～Ⅵ 経済学特殊講義Ⅲ～Ⅵ 経済政策特殊講義Ⅲ～Ⅵ 地域行政特殊講義Ⅲ～Ⅵ 国際文化特殊講義Ⅲ～Ⅵ |
※現在新カリキュラムを作成中のため、科目名などについては変更になる場合があります。
カリキュラムの特徴
幅の広いリベラルアーツ科目
リベラルアーツとは、大学での一般教育科目のことをいいます。専門科目に対して、一般的知識を与え、広い教養を習得するための諸科目のことです。政治経済学部のカリキュラム体系でいえば、基礎科目、外国語科目、健康・運動科学科目がそれに当たります。さらに基礎科目には人文科学、社会科学、自然科学の諸科目が配置されています。
現代では、あらゆる問題が情報化・国際化の進展とともに、きわめて複雑な様相を呈しています。その解決をはかるには、広い視野に立ったアプローチが不可欠です。政治経済学部では、多彩なリベラルアーツ科目を設置することで、問題解決能力の「基礎体力」を養うことをねらっています。
現代では、あらゆる問題が情報化・国際化の進展とともに、きわめて複雑な様相を呈しています。その解決をはかるには、広い視野に立ったアプローチが不可欠です。政治経済学部では、多彩なリベラルアーツ科目を設置することで、問題解決能力の「基礎体力」を養うことをねらっています。
基本科目と４コースによる体系化
この「基礎体力」を土台にして、専門的な学習に段階的に進むために、基本科目が設置されています。各学科指定の原論、歴史・思想史、理論・統計・政策、マスコミュニケーションの各科目を学ぶことで、専門的な学習に必要なものの考え方を身につけます。
その上で、学生は「政治学・社会学総合コース」「経済学・経済政策総合コース」「地域行政総合コース」「国際文化総合コース」、さらに各コースの応用科目を区分した「科目パッケージ」を参考に、ゼミ担当教員の指導にも従って、体系的に専門的な科目を履修します。
しかし、「コース」や「科目パッケージ」はあくまで科目選択の目安であり、学生はそれを超えて様々な科目を自由に履修することができます。
その上で、学生は「政治学・社会学総合コース」「経済学・経済政策総合コース」「地域行政総合コース」「国際文化総合コース」、さらに各コースの応用科目を区分した「科目パッケージ」を参考に、ゼミ担当教員の指導にも従って、体系的に専門的な科目を履修します。
しかし、「コース」や「科目パッケージ」はあくまで科目選択の目安であり、学生はそれを超えて様々な科目を自由に履修することができます。
少人数教育の充実・個別指導
１・２年次、３・４年次にそれぞれゼミナールとよばれる少人数授業が行われています。一般の授業が教員から学生への一方通行になりがちなのに対して、ゼミナールは学生の研究発表とそれに基づく討論、担当教員のコメントという双方向の授業形態をとります。政治経済学部ではゼミナール活動がたいへん盛んです。ゼミ活動を通して、学生同士、さらに学生と担当教員の間には勉学を超えた密接なつながりが築かれ、卒業後も親交が続くことが珍しくありません。
また、通常の授業に加えてさらに英語を学びたいという学生のために、「ACE（英語実践力養成コース）」という少人数による英語集中プログラムもあります。
新入生は、自分で自分の時間割を組むという大学の履修方法に戸惑いがちです。そこで、政治経済学部では４月に教員が「アカデミック・アドバイザー」となって、新入生の履修相談に応じています。また、学生が教員と個別に相談する場を提供するために「オフィス・アワー」制度を設けています。これを利用することで、学生は充実した学習支援を受けることができます。
また、通常の授業に加えてさらに英語を学びたいという学生のために、「ACE（英語実践力養成コース）」という少人数による英語集中プログラムもあります。
新入生は、自分で自分の時間割を組むという大学の履修方法に戸惑いがちです。そこで、政治経済学部では４月に教員が「アカデミック・アドバイザー」となって、新入生の履修相談に応じています。また、学生が教員と個別に相談する場を提供するために「オフィス・アワー」制度を設けています。これを利用することで、学生は充実した学習支援を受けることができます。
